授業や学校づくりの事例を凝縮！『実践例＆導入事例でわかる明日からの教室のつくりかたスクールタクトで始めるICT活用』を7月5日（水）に発売

インプレスグループでIT関連メディア事業を展開する株式会社インプレス（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：高橋隆志）は、授業支援クラウド「スクールタクト」を活用した授業・学校づくりの実践例と事例をまとめた書籍『実践例＆導入事例でわかる明日からの教室のつくりかたスクールタクトで始めるICT活用』を2023年7月5日（水）に発売いたします。

■本書の発刊について

コロナ禍によって、急速に1人1台端末が普及しました。しかし、ICT教育の実践が進んでいない地域や学校が数多くあるのも事実です。「何のためにやるのか」「多忙でそこまで手が回らない」という現場もあります。本書は、現場の先生たちのICT実践を広く共有し、その方法論と思いを届けることで、ICT活用が「しなくてはならないもの」から「自ら積極的に取り組み、子供たちと共に広げていくもの」へと深化させたいと考えています。

■ICT導入の肝となる「授業支援ツール」の実践例を紹介

ICT導入の肝となる「授業支援ツール」を利用した実践事例を紹介します。校種や教科を問わずに使える汎用性の高い事例を28点掲載しているので、授業への取り入れ方や授業支援ツールの利用方法がよくわかります。

■自治体や学校・教育委員会の先進事例を紹介

先進的にICT活用推進を行う5つの自治体・学校・教育委員会の取り組みを紹介。関係者への取材をもとに、ICTの環境整備や利活用施策を進める工夫・ポイントのほか、児童生徒・教員の変化など、児童生徒の学びを広げる具体的な事例を掲載。ICT活用推進における成功の秘訣がわかります。

■これから目指すべき教育について有識者の提言を紹介

ICT活用の先にある、これから目指すべき教育の姿について、有識者や現場の教員の声を座談会形式で掲載しました。これからの学校のあり方、子どもたちの学び方、教員の役割や求められていることなど、ICT活用において大切なことや学びを変えるために何が必要か、多角的な視点で探ります。

■本書は以下のような方におすすめです

授業支援ツールの役割や利用方法を知りたい方
ICTを効果的に活用した授業改善のポイントを知りたい方
ICTを活用した授業の実践事例を学びたい方
全国の教職員、および教育委員会などの学校関係者

■本書の構成

はじめに：1人1台端末で変わる教育、学びをより充実させるために
本書のご利用に際して
プロローグ第1章をお読みになる方へ

第1章小学校・中学校・高校の授業ですぐに使える実践事例

第2章自治体や学校での導入・実践事例集
・愛知県岡崎市の事例
・長野県伊那市の事例
・埼玉県上尾市の事例
・大田区教育委員会の事例
・さいたま市立浦和南高等学校の事例

第3章主体的で対話的な学びはなぜ必要か -未来の学校に向けた座談会-

付録スクールタクトの代表的な機能紹介
おわりに：明日の教室を変える先生を応援したい

■書誌情報

書名：実践例＆導入事例でわかる明日からの教室のつくりかた
スクールタクトで始めるICT活用
著者：インプレス教育ICT書籍編集チーム
発売日：2023年7月5日（水）
ページ数：160ページ
サイズ：A5正寸判
定価：1,848円（本体1,680円＋税10％）
電子版価格：1,848円（本体1,680円＋税10％）※インプレス直販価格
ISBN：978-4-295-01682-3

◇Amazonの書籍情報ページ：https://www.amazon.co.jp/dp/4295016829
◇インプレスの書籍情報ページ：https://book.impress.co.jp/books/1123101015

■著者プロフィール

インプレス教育ICT書籍編集チーム
教育とICTがどうあるべきかを考え、多くの教員から意見や考えをヒアリングしている。また、ICTを導入する学校に取材を多数行い、ICTを活用するためのツールや授業における実践事例を独自に分析。小学校・中学校・高校におけるICTの実践を数多く記録し、ICTの可能性を日々考察している。

■スクールタクトについて

「スクールタクト」は、データとAIを活用し主体的・対話的で深い学びを円滑に実現する授業支援クラウドとして、児童生徒・先生両者にとって「学校の時間」をより楽しく豊かなものにするサービスです。さまざまな分析機能や教育に対する知見豊かなスタッフによるサポートで、児童生徒の自ら学び続ける力につながる成長を促すことと、先生が児童生徒に向き合える楽しくやりがいのある時間を増やすことに貢献しています。文部科学省、総務省、内閣府などが主管するさまざまなICT教育の実証事業に採択されており、国公私立問わず2,000校を超える小学校・中学校・高校・大学、学習塾および教育委員会に導入されています。

以上