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有料の動画配信サービス利用率は15.0%、Amazonプライム・ビデオ利用者が大幅増 『動画配信ビジネス調査報告書2018』6月21日発売

インプレスグループでIT関連メディア事業を展開する株式会社インプレス(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:小川 亨)のシンクタンク部門であるインプレス総合研究所は、新産業調査レポート『動画配信ビジネス調査報告書2018[リニア配信・広告・オリジナルコンテンツ等、差別化を図る事業者の戦略を追う]』( https://book.impress.co.jp/vod2018 )を2018年6月21日(木)に発売(予約受付中)いたします。

動画配信市場はオンデマンド配信が主流でしたが、2016年度に開始されたリニア配信(リアルタイム)配信のAbemaTVやDAZNが着々と利用者数を増加しており、2017年にはdTVチャンネルも開始されました。

2017年度はリニア配信のAbemaTVが話題性のある多額の制作費をかけたオリジナルコンテンツを配信する一方で、Amazonプライム・ビデオやNetflix等のVODの各サービスもオリジナルコンテンツを精力的に増強した年と言えます。更には、配信者が撮影をしながら視聴者にリアルタイムの動画を配信するLIVE動画サービスも利用者が増えており、ギフティング(いわゆる投げ銭)市場も立ち上がってきています。動画配信市場は、オンデマンド配信・リニア配信・ライブ配信、有料・広告・ギフティングのサービスが入り乱れて競争が激化しています。

本書は動画配信ビジネスに関して 最新概況や業界構造などを徹底分析するほか 注目すべきサービスの概要と戦略をそれぞれ解説します。また、実際に動画配信を利用しているユーザーの利用動向を詳細に調査し、今後を展望します。

<<有料動画利用率及び映像・動画全体の視聴状況調査の注目の結果>>

■有料動画配信サービスの利用率は5.4ポイントの大幅増で15.0%に

有料動画配信サービスの利用率は15.0%となり、昨年から5.4ポイントと大きく増加しました。各サービスでTVCMなどのプロモーションがより一層強化されたことや、話題となるオリジナルコンテンツが相次いで配信されていることなどの要因から利用率、利用経験者の比率が伸びたと考えられます。

性年代別に見ると、有料利用率は男性30代が24.6%で最も高く、男性20代が23.1%、女性20代が20.1%と続きます。20代や30代が利用率の高い年代であり、高年代になるほど比率は低下する傾向があります。

動画配信ビジネス調査報告書2018【図表1.有料動画配信サービスの利用率の推移】

■TV番組がよく視聴されているが、若年層では動画共有サービスも人気

調査対象者によく視聴する映像・動画の種類を聞いたところ、「リアルタイムのTV番組」が69.9%で最も高く、「録画したTV番組」が56.4%で続き、放送されたTV番組が上位を占めています。次いで、YouTubeなどの「動画共有サービス」が36.8%、AbemaTVやTVerなどの「無料の動画配信サービス」が25.5%となっており、TVに次いで無料のインターネット動画がよく視聴されています。

一方で、性年代別に見ると、男性10代では「動画共有サービス」が59.0%で最も高く、「リアルタイムのTVが番組」や「録画したTV番組」を上回ります。また、男性20代でも「動画共有サービス」が「リアルタイムのTV番組」に次いで2位となっています。

「SNS上の動画」に注目すると、女性10代で45.7%と他の年代より突出して高く、男性10代でも29.8%と高いです。また、「LIVE動画/LIVE配信」についても男女10代で20%超の比率で高く、若年層において動画によるコミュニケーションが拡大していることも推察されます。

動画配信ビジネス調査報告書2018【図表2. よく視聴する映像・動画の種類(複数回答)】

<<有料動画利用者の利用状況調査の注目の結果>>

■Amazonプライム・ビデオが他サービスとの差を大きく広げる

3か月以内に有料の動画配信サービスを利用したと回答した人に、利用している有料の動画配信サービスを調査した結果、トップは「Amazonプライム・ビデオ」が53.6%となり、昨年から12.6ポイント増加しています。2位には「Hulu」の17.3%、3位は「Netflix」の10.9%が続きます。「Hulu」「Netflix」ともに昨年より比率を伸ばしていますが、「Amazonプライム・ビデオ」それを上回る伸びを示しています。

動画配信ビジネス調査報告書2018【図表3. 利用している有料の動画配信サービスTOP10(複数回答)】

<<無料動画、LIVE動画/LIVE配信利用者の利用状況調査の注目の結果>>

■動画共有やSNSの動画などUGCが上位、AbemaTVやGYAO!が続く

「動画共有サービス」、「無料の動画配信サービス」、「SNSの動画」をよく視聴すると回答したユーザーに対して、利用しているサービス名を聞いたところ、「YouTube」(97.4%)、「ニコニコ動画」(42.9%)の動画共有サービスが上位を占めました。以下、SNSの「Twitter」「LINE」が3位、4位と続き、リニア配信の「AbemaTV」が30.1%、「GYAO!」が23.4%となっています。民放が共同で見逃し配信を提供している「TVer」は18.6%です。

動画配信ビジネス調査報告書2018【図表4. よく利用する無料の動画配信サービス(複数回答)Top10】

また、よく視聴する無料動画の制作者では、「一般の人」が53.9%で最も高く、「テレビ放送局」が49.0%、「YouTuberなどネット動画で有名な人」が38.6%で続いています。テレビ放送局や音楽制作会社などプロフェッショナルが制作した動画以上に、一般の人やYouTuberなどが制作した動画を視聴するユーザーの比率が高いことが注目されます。

動画配信ビジネス調査報告書2018【図表5. よく視聴する無料動画の制作者(複数回答)】

■LIVE動画は、YouTube Live、ニコニコ生放送、LINE LIVEの順

LIVE動画/LIVE配信サービスをよく利用するユーザーに対して、利用しているサービス名を聞いたところ、トップは「YouTube Live」の67.4%で、「ニコニコ生放送」が47.9%、「LINE LIVE」が28.0%、「ツイキャス」が16.7%、「Instagram Stories」が13.8%で続いています。動画共有サービスのLIVE配信サービスが上位で、SNSのLIVE配信が続いています。

また、よく視聴するLIVE動画の配信者では、「タレント、芸能人」が50.7%、「ネット動画で有名な人(YouTuberなど)」が44.3%、「知り合いではない一般人」が31.2%、「企業」が25.9%、「スポーツ選手、スポーツチーム」が24.1%となっています。タレントやアーティストなどの公式チャンネルでのLIVE配信が増えていることや、YouTuberの人気ぶりを反映した結果となっています。

動画配信ビジネス調査報告書2018【図表6. よく利用するLIVE動画/LIVE配信サービス(複数回答)Top10】

<<調査概要>>

■有料動画利用率及び映像・動画全体の視聴状況調査

調査対象 :NTTコム リサーチの保有する消費者モニター
有効回答数 :28,107サンプル
サンプリング :性年齢階層別インターネット利用人口構成比(総務省 通信利用動向調査)に可能な限り整合するように抽出
調査手法 :PC上でのウェブアンケート
調査期間 :2018年5月9日~18日

■有料動画利用者の利用状況調査

調査対象 :有料動画利用率及び映像・動画全体の視聴状況調査で有料の動画配信サービスを利用していると回答した人を対象に、利用率調査で得られた性年代別有料動画配信サービス利用者構成にできるだけ整合するように抽出
有効回答数 :1042サンプル
調査手法 :PC上でのウェブアンケート
調査期間 :2018年5月18日~22日

■無料動画、LIVE動画/LIVE配信利用者の利用状況調査

調査対象 :有料動画利用率及び映像・動画全体の視聴状況調査で得られた性年代別利用者構成に整合するように抽出
有効回答数:無料動画利用者625、LIVE動画/LIVE配信利用者282
調査手法 :PC上でのウェブアンケート
調査期間 :2018年5月18日~22日

<<調査報告書の製品形態、および販売に関するご案内>>

本調査報告書では、活発化する動画配信ビジネスに関して、第1章でその歴史や最新概況、業界構造・ビジネス構造などについて徹底分析するほか、第2章では、注目すべき42の動画配信サービスの概要を個票形式で紹介します。
また、第3~6章では、インターネットユーザーの有料の動画配信サービスの利用率や、実際に動画配信を利用しているユーザーの利用動向を詳細に調査し、その利用実態を明らかにしています。単純集計だけではなく、「性年代別」「視聴環境別」などのクロス軸に基づくExcelの数表とグラフも提供しています。

■調査報告書の製品形態、および販売に関するご案内

書名 :動画配信ビジネス調査報告書2018
著 :森田秀一/インプレス総合研究所
発行所 :株式会社インプレス
発売日 :2018年6月21日(木)
価格 :CD(PDF)版、ダウンロード版 85,000円(税別)
    CD(PDF)+冊子版 95,000円(税別)
判型 :A4判
ページ数 :328ページ
詳細、ご予約は右よりご覧ください。https://book.impress.co.jp/vod2018

以上

本件に関するお問合せ先

株式会社インプレス 広報担当:丸山
TEL:03-6837-5034

このリリースのダウンロード[PDF]: 20180618-01.pdf