着実に増加する有料の動画配信（VOD）サービスの利用率
インプレスグループで企業向けIT関連メディア事業を手がける株式会社インプレスビジネスメディア（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：中村照明）のシンクタンク部門であるインプレス総合研究所は、NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社と共同で、インターネットアンケートサービス「NTTコム リサーチ」の会員モニターを対象に、動画配信サービスの利用状況に関する調査を実施し、その調査結果を発表いたします。
通信環境やデバイスの進化により日本国内でも有料の動画配信（VOD：Video on Demand）サービスに注目が集まっています。近年、国内外の事業者により様々な動画配信サービスが開始され、パソコンやスマートデバイス、テレビ、ゲーム機など視聴環境も広がりました。また、作品ごとに課金する都度課金（TVOD：Transactional Video On Demand）のサービスに加え、定額料金で見放題となるSVOD（Subscription Video on Demand）も普及し、好きな時間に好きな番組を視聴するといったスタイルが浸透しつつあります。さらには、社会現象となったテレビ番組がVODの利用を促進したり、あるいはVODの視聴からテレビ番組や関連作品の視聴につながるといった動きも見られるようになっています。
このような背景を踏まえ、2013年1月に実施した第1回調査に引き続き、本調査ではインターネットユーザー1,098人を対象にウェブアンケートを実施し、動画配信サービスの利用経験や利用実態、利用意向を把握しました。
なお、本調査結果の詳細は、『動画配信ビジネス調査報告書2014』（2014年5月15日発行予定）にも掲載いたします。
調査結果のハイライトは以下の通りです。
有料VODの利用率は6.9％に微増、利用経験者は12.2％に
VODの利用率は、「3か月以内に、有料の動画配信サービスを利用したことがある」が6.9％となりました。昨年の5.8％からは1.1ポイント増加し、3か月より以前の利用者も含めた有料VODの利用経験者は12.2％（同2.2ポイント増）となりました。
性年代別に見ると、男性30代の16.8％をピークに男性20～40代での利用率が高く、女性の利用率は男性より全体的に低い数値です。また、保有デバイス別に見ると、CATVなど多チャンネル放送用のセットトップボックスを保有している人の利用率が20.0％と高く、タブレット保有者の14.4％、据置型ゲーム機保有者の11.2％などが続きます。
※利用者：3か月以内に有料の動画配信サービスの利用経験がある人
※過去の利用経験者：3か月より以前に有料の動画配信サービスの利用経験がある人
有料VODの認知度は78.8％、NHKオンデマンドの認知度が最も高い
有料の各動画配信サービスについて認知度を聞いたところ、回答者の78.8％はいずれかのサービスを認知しており、有料VODはかなりのインターネットユーザーに認知されていると言えます。
各サービスの中で最も認知度が高いのは「NHKオンデマンド」の50.2％で、以下、「GyaO！ストア」（38.3％）、「DMM.com」の34.7％、「ニコニコ動画の有料動画」（33.9％）、「Hulu」（33.7％）と続きます。
定額制料金のみの利用者が増加
有料での利用者の利用している料金モデルを見ると、定額制（SVOD）のみの利用者が59.2％と昨年から3.6ポイント増加し、都度課金（TVOD）との併用者が11.8％と昨年から4.1ポイント減少しています。一方で、都度課金（TVOD）のみの利用者は28.9％と横ばいとなっています。
非利用者の利用意向は25.0％
非利用者の有料動画配信サービスの利用意向は、「利用してみたい」は3.0％、「利用する可能性はある」は21.9％です。両者を合わせた利用意向は25.0％で、昨年の25.8％から増加していません。利用しない理由としては、無料の動画で十分楽しめる、料金が高い、視聴する時間がない、時間を割きたくないといった項目が上位に挙げられています。
利用意向者が視聴したいのは見逃したテレビ番組
非利用者のうち利用意向を示した人が視聴したい作品の種類は、「見逃したテレビ番組」が72.9%で最も高く、「昔のテレビ番組」が51.8％と続いています。また、ジャンルでは洋画や邦画、ドラマ、アニメなどが上位に挙げられています。
調査概要
| 調査対象 | NTTコム リサーチの保有する消費者モニター |
| 有効回答数 | 1,098サンプル |
| サンプリング | 性年齢階層別インターネット利用人口構成比に整合するように抽出 |
| 調査手法 | ウェブアンケート |
| 調査期間 | 2014年4月4日（金）～4月8日（火） |
| 調査企画 | 株式会社インプレスビジネスメディア インプレス総合研究所 |
| 調査実施機関 | NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社 |
調査報告書の製品形態、および販売に関するご案内
| 『動画配信ビジネス調査報告書2014』製品形態・販売価格 一覧 | |
|---|---|
| 著者 | 甲斐祐樹 |
| 編者 | インプレス総合研究所 |
| 発売日（予定） | 2014年5月15日（木）（予約受付中） |
| 価格（予定） | CD（PDF）版 68,000円（税別） CD（PDF）+冊子版 78,000円（税別） |
| 判型 | A4判 |
| ページ数（予定） | 250p |
詳細、ご予約は右よりご覧ください。 http://r.impressrd.jp/iil/vod2014
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